雇用管理サポートシステム

事例No.341

○主な事業:療養 ○法人形態:医療法人 ○地区:北陸甲信越・東海

取組内容

1.感染症対策として、年2回程度、全職員対象に講習会を実施している。講習会を通して、周知実践に結びつけるよう取り組んでいる。

2.年1回、インフルエンザワクチンの接種を全職員を対象に行っている。

取組の背景

1.介護職員の中には、感染症予防への基礎的な理解が不十分で、感染予防にのっとった対応が介護職によってまちまちなこともあり、病院として統一した対応が必要である。この考えにのっとり感染症対策マニュアルを作成し、統一した看護、介護のマニュアル方式を採用する必要があった。

2.インフルエンザシーズンに院内感染のはじまりは、見舞客や職員の院内病棟への持ち込みが原因である場合が多い。また介護者の病欠は他の介護者の負担を増し、さらなる病気の蔓延をまねきかねないことになる可能性がある。

取組の効果

1.講習会の実施後は、感染症対策への意識も高まり、学んだことを実践しようとする行動が見られる。しかし、問題点としては、意識は時間とともに薄れてしまう傾向があり、やはり、年2回以上の定期的な開催を繰り返し常に意識を高めていく必要がある。

2.インフルエンザワクチン接種により、平成21年1月現在までは病棟でのインフルエンザの発症例は認められなかった。ある程度の有効性が確認でき、今後も継続して実施していく予定である。